強い組織とは【強い組織を作る目的や共通点などを紹介します】

記事更新日：2024年04月24日｜初回公開日：2024年04月24日

現在日本の企業では、人材の離職や少子高齢化によって生じた慢性的な人材不足が問題になっています。そのため、企業が競争社会で生き残るためには、組織の力を強めて今ある人材で利益を最大化できる強い組織を作らなくてはなりません。しかし、強い組織とはどのような組織のことなのか、よくわからないという人も多いのではないでしょうか。今回は強い組織とはどのような組織なのか、その原則や強い組織の共通点を具体的な構築方法も含めてご紹介していきます。自社を強い組織に育てたいと考えている方は、ぜひご参考にしてみてください。

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強い組織とは

理念に沿って一丸となって動ける組織

強い組織とは組織を構成する人員が、理念に沿って一丸となって動ける組織のことです。人は本来違った価値観や目的を持って行動するものです。しかし、企業においては同じ組織の属する個人が別々の方向を向いていると、認識の齟齬や努力の方向性の違いから、生産性が低下します。このような事態を防ぎ組織がより良い方向へ進むためには、社員全体が共通の目標や理念を抱き、同じ方向を向けるよう足並みをそろえていく必要があります。そのため、強い組織の構築は現代企業がクリアすべき課題の一つと言えるでしょう。

チームワークとの違い

強い組織を構築するうえで重要な組織力と似た言葉には「チームワーク」があります。チームワークとは組織のメンバーが共通の目的を達成するために、団結して行動することを指す言葉です。チームワークの適用範囲は小規模単位の人の集まりであり、組織全体から見ると部分的な集団のことを指します。また、チームワークは個人間の繋がりという意味合いが強いですが、強い組織を作るためには、集団同士の繋がりを踏まえたシステムの見直しが重要です。そのためチームワークと強い組織では、必要な構成要素が異なります。

強い組織を作る目的

組織目標を達成すること

強い組織を作る目的は、組織全体が掲げる目標を達成することにあります。業績の向上や優秀な人材の育成など、企業の掲げる目標は会社によって様々です。しかし、設定することで組織に属するメンバー全員が同じ方向に向かって進むことができ、利益をより大きなものへと昇華できます。ただし、このような組織目標を達成するためには、メンバー同士が団結し足並みを揃えて動かなければなりません。そのために、重要なのは前述した通り強い組織を作り、社員全員に組織の目標を浸透させる必要があります。

強い組織の基本原則

専門家の原則

強い組織を構成するには、基本原則として組織の分業化を図らなくてはなりません。これを専門家の原則と呼びます。組織を効率的に機能させていくためには所属する人員全てが同じ業務に満遍なく取り組むよりも、各業務を担当する専門家を作る方が効率的です。これを行うことで、社員は担当業務に対する知識や技能を高めることに集中できます。さらに、あらかじめするべきことが決まっているので仕事に取り掛かるまでのロスを少なくできます。このように組織で分業化を進めると、生産性が高く強い組織が出来上がります。

責任・権限一致の原則

責任・権限一致の原則とは、社員に権限を与える際にはそれに見合った責任も負わせるという考え方のことです。多くの企業で見られる傾向としては、業務で負わなければならない責任は重いのに、仕事に対する権限が与えられない場合です。このような場合、社員のモチベーションは下がります。しかし、逆に権限ばかりを与えすぎると、十分な検討が無いまま重要事項を社員が決定してしまう可能性もあります。そのため、強い組織を機能させるには、社員にバランス良く責任と権限を与えるように注意しなくてはなりません。

命令一元化の原則

強い組織を作るためには、組織の指示系統も明確にしておく必要があります。これを命令一元化の原則と呼びます。トラブルが起きた時や仕事に疑問点がある時など、誰に指示を仰ぐべきか明確にされていないと社員は相談先に迷ってしまいます。しかし、組織の指示系統が浸透していれば、上記のような事態を未然に防げるため結果的にタイムロスや報告漏れのトラブルも回避可能です。また、指示を仰ぐ人を一人に絞っておけば、新人教育の場においても「教えてくれる人によって言ってることが違う」という事態も防げます。

統制範囲の原則

統制範囲の原則とは、一人の管理職が受け持つ部下の人数を一定数に制限することです。部下の人数が多く、増減が激しい場合と管理職は部下の指示やフォローに負われて自分の仕事がしにくくなるだけでなく、部下の教育も行き届かないリスクが発生します。これを未然に防止し、効率的に仕事を回すためには対応可能な人数をあらかじめ設定し、部下の人数を制限することが重要です。そのため、組織全体の損失を軽減するためにも、管理職が統制する部下の人数は絞る必要があると言えるでしょう。

例外の原則

例外の原則とは部下を管理する立場にある上長は定型業務ではなく、その都度判断が必要な非提携業務にあたるべきと言う考え方です。定型業務とは、手順が職場内で浸透している業務のことです。自己判断が不要な業務に上司がかかりきりになる状態は、効率的とは言えません。そのため、強い組織を作る際には一般社員や管理職など、此処の能力に合わせて適切な業務を割り振ることが大切です。ただし、この場合にはトラブルや仕事の遅れが出ても、管理職がすぐに対応できるようにしておく必要があります。

強い組織の共通点

企業理念が浸透している

強い組織の共通点として一番に挙げられるのは、企業理念が浸透しているという点です。企業理念とは会社ごとの価値観や方針、どのようなことを指標として経済活動を行っているのかなど、組織全体のビジョンを指します。この企業理念を社員1人1人が理解していないと、同じ目標に向かって努力していくことが困難になります。そのため、強い組織を作る第一歩としては、初めに社員に自社が掲げる企業理念をしっかり理解してもらうことが重要です。

個々の能力が十分に発揮されている

個々の能力が十分に発揮されている点も、強い組織の共通点です。企業に属する社員はそれぞれ異なる経験やスキルを保有しています。異なるスキルを持つ人材の能力を最大限に生かすには、個々人の資質を企業が理解し適切な役割を与える必要があります。これを行うことで、社員は担当業務の専門性を磨けるだけでなく、企業にとっても利益を伸ばす結果に繋がります。そのため、強い組織を作る際には社員1人1人が持つスキルや経験にも注力していきましょう。

社員間で信頼関係ができている

強い組織は、社員同士の信頼関係が出来ているという共通点もあります。企業とは本来他人同士の集まりであり、まとまりを持って行動するにはお互いに信頼関係を結ぶ必要があります。信頼関係の構築されていない職場では、人間関係の軋轢や衝突が生まれやすくなります。これを個人の問題として放置していると、連絡ミスや報告漏れなどの小さなトラブルが発生しやすくなり、職場全体の能率が低下する可能性も少なくありません。このような理由から強い組織の構築は、組織の仕組みの改善だけでなく、社員同士のつながりも重要視する必要があります。

コミュニケーションが活性化されている

コミュニケーションが活性化されている組織は、社員同士が強い繋がりを持てる組織でもあります。上下関係に関わらず自分の意見を述べられる環境では、社員が安心感を抱いて業務を遂行できます。さらに、円滑なコミュニケーションが可能で社員同士の信頼が厚い環境では、個々人が組織に愛着を持ちやすく進んで貢献しようと思うのでモチベーション向上も期待可能です。目標を達成できる強い組織の構築に、社員の高いモチベーションは欠かせません。そのため、強い組織とはコミュニケーションが活性化されている環境とも言えるでしょう。

強い組織を作るための方法

課題を明確にする仕組みを作る

強い組織を作るためには、組織を構成するチームごとに今後クリアすべき課題を明確にする仕組みを作ることが大切です。何故なら、漠然とした目標があるだけでは、目標に向かって具体的に何をすれば良いのか社員が混乱してしまうからです。そのため、強い組織を構成する手段の一つとしては、まず現状で個々のチームにはどのような問題点があるのかを洗い出し、課題解決のための行動計画や目標を設定しましょう。これを行うことで「強い組織を作る」という漠然とした目標から具体的な目的が生まれ、社員もゴールに向かって行動しやすくなります。

事業目標や個人目標を明確にする

強い組織の構築では、事業目標や個人目標を明確にすることも大切です。事業目標とは具体的には組織に属する個別のチームの目標や組織全体から見た目標のことです。例えば、業績向上を目標とする場合には、商品の売上金額を具体的に設定することなどが該当します。個人目標はチーム内の社員が個人的に掲げる目標のことで、この二つの目標を関連付けて設定すると、社員の成長に繋げられるだけでなく、主体的な行動を促すきっかけにもなります。また、目標を明確にしておくことで、クリアに向けた行動計画を立てやすいのもメリットの一つです。

研修を実施する

組織を構成する人材は、優秀な社員や平均的な社員と業績が芳しくない社員に分かれます。強い組織を作るためには、この人材の中でも特に下位に位置する社員を適切にフォローしていくことが重要です。そのため、社員個人の成長を促すためにも、定期的な研修を実施しているのが有効な手段として考えられます。学びの機会を組織が積極的に提供していけば、社員それぞれの実力やスキルの差をなるべく埋めることにも繋がります。このような理由から、定期的な研修制度や外部講師などを招いた勉強会を開いて、社員の実力を底上げできるよう働きかけていきましょう。

人事制度を見直す

強い組織を作るためには、定期的に人事制を見直す必要があります。具体的には定期的に行われる人事評価の基準が現状に即しているかどうかを考慮し、仕組みを改善していく行為が該当します。人事評価は社員の今後の報酬やキャリアアップを考える上で、非常に重要なイベントです。評価内容に社員が納得できずに不満を抱えてしまうと、強い組織を構築できるどころか社員の離職に繋がるリスクも否定できません。そのため、このようなリスクを軽減し、社員のモチベーション維持を図るためにも、人事制度を見直していくことが大切です。

定期的に1on1を実施する

大勢の人材が所属する組織では、社員個人に悩みや相談事があっても通常業務の際にはなかなか話を聞けるタイミングが持てないことも少なくありません。そんな場合には、定期的に1on1の面談を実施するのが有効な手段として考えられます。この面談では、社員の現在の悩み事や、今後自分がどのように成長していきたいかなどを聞き取りましょう。一対一で話ができる機会を設けて、適切なアドバイスやフォロー体制を充実させることは社員との信頼関係構築にも役立ちます。また、管理側からは見えない職場の問題点が浮かび上がってくることも、面談のメリットと言えるでしょう。

まとめ

強い組織を構築し組織目標を達成させよう

強い組織とは、単純に結束力が強いというだけでなく、明確な指示系統や企業理念によって全体の利益を最大限にまで高められる組織のことでもあります。このような組織を構築するためには、社員個人の努力を促すだけでなく、組織自体も従来の仕組みを見直し改善していかなくてはなりません。また、今回強い組織を作る方法としてご紹介した手法は、本来の目的だけでなく風通しの良い職場を作る効果も期待できます。意見を言いやすい職場は社員の心理的安全性を高めるだけでなく、主体性を養うことにも繋がるため、積極的に利用し目標達成に役立てましょう。